土地の登記簿（全部事項証明書）の表題部には、当該土地の所在・地番・地目・地積が記載されますが、登記された土地が実際どこに位置し、どのような形状で、周りはどのようになっているのかが明らかでなければ、登記だけでは何の役にも立ちません。
そこで、これらを明らかにするために、不動産登記の記載を補完するものとして地図が必要になります。
土地は元々ひとつながりであり、境界は人間が人為的に設定したものですから、物理的に目に見えるものではありません。
そこで、その土地がどこにあるのか、土地の範囲はどこまでなのかを客観的に示す必要があるため、不動産登記法は公示を目的として、土地が特定できるよう法務局に地図を備え付けること（登記）を義務付けています。
公図には、「法14条地図」と「地図に準ずる図面」とがあり、インターネットでも閲覧できます。
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